絶望している40代転職者は有料の転職支援を受けるべき

「確実に内定を出してくれるサービスがあったら幾らでも払う」と考えている40代の転職者は私だけではありませんよね?

報酬を払って時間を買えれば、年齢や転職回数などの不利な条件を持ちなかなかうまく活動できない40代にとっては最高ですよね。10万円出してもいいと考えている40代は多いのではないでしょか?100万円払える人は…いませんよね。

私自身、40代でリストラされて転職活動した際、100社以上の転職エージェントに登録を敢行しましたが、登録できたのはその半数以下でした。

コーチングやプライベートな心理カウンセリングサービスを除けば、民間企業の提供するメディアやサービスは、ビジネスモデルの成り立ちからして、求人企業に奉仕することで利益を上げる仕組みになっています。

自分自身の体験から支援サービスを立ち上げる

PASONA_15_TP_V 40代は求職者本位の転職支援サービスを活用すべし

また、公的機関が提供しているサービスは、平たく言えば中立なのですが、悪く言えば企業の情報と求職者の情報とを右から左に流してるだけの仕組。本来、求職者を支援してくれるはずの仕組は、実は求職者のニーズから遠くかけ離れているのが現実です。

40代は、これらの事実を認識したうえで、転職活動を行わなければ、活動そのものが長引いてしまい絶望してしまいます。

私が転職支援を立ち上げたのも、

40代に辛い思いをして転職活動を強いられた経験から、本当に求職者本位に考えてくれる支援サービスが必要なのではないか、求職者の現状に立脚して支援することができなければ、転職に不利な条件を抱える40代の中高年の求職者は日々の苦しさから逃れられないのではないと、考えたからです。

求職者本位の有料転職支援サービスを立ち上げるにはそれ相応の困難があり、今後も継続していくには更に長期的なスパンで見たビジネスの仕組が必要になってきます。転職者側の視点に立つには、従来の支援サービスとは違ったビジネスモデルが必要だと考えました。当然、ボランティア活動を行うつもりでスタートさせた事業ではありません。

そこに新たなビジネスチャンスがあると、考えたから始めました。

求職者本位の転職支援事業を立ち上げるには相応の困難があり、継続していくにはさらに長期的な視点に立ったビジネスモデルが必要と考えました。

この仕組みの根本は、「企業からは一切報酬をもらわない」ことです。

積極的に求職者本位の支援サービスを受けるべし

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求職者が転職に成功した場合の、成功報酬や紹介料のようなものも取るつもりはありません。このビジネスの売上は、すべて求職者個人に対するプログラムの実施に対する対価として、求職者からいただいている報酬です。

失業中で収入が途絶えてしまった求職者から、報酬をもらってまで支援を必要とするのか否か、賛否両論があります。

必ずしも明確な確信があって、始めたビジネスではありません。しかし、これまでの実績を見る限り、この転職支援は、経営的な視点から見ても継続するに値する売上を上げていますし、なにより40代の求職者の方々からも絶大な評価をいただいております。

これらの事実から、求職者からの報酬で運営する求職者本位の支援サービスという新しいビジネスは、今のところ大きくはなくとも着実に成功を収めていると言えます。

求職者本位の転職支援サービスを活用まとめ

最後に要点をまとめますので参考にしてください。

  • この日本において、求職者本位の転職支援サービスはほとんどない
  • 求職者本位の転職支援会社を探し出し、サービスを受けるべき
  • 対価で時間を買う概念

今日の日本において、求職者本位の転職支援サービスを行う民間企業は、まだまだ少ないとのが現状。これをビジネスチャンスと捉え、ますます多くの企業の参入が見込まれます。幸運にもそれらの企業に出会った場合は、是非参加してみてください。きっと運命が変わるハズですから。

最後に、転職コンサルタントにも色んな種類の人種がいらっしゃいます。金だけ取って一切サポートしないとか騙されたとか、コンサル料が高額だったとか。

この業界にいるとそういう噂は嫌というほど耳にします。 キツい言い方になりますが、もう大人なんだから自己責任でお願いしますね。

転職支援をしている総務人事歴12年の斉藤でした。

万が一の場合に備えて別の収入源を確保しておきませんか?

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